暗号通貨とちょっとFX、先物のブログ

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2018年04月

はいみなさんこんにちは。硬いと言われるダイヤモンドですが、トンカチで普通に割れる。どーもテッシーです。


今回ですね。TAOコインです。

さて昨日メールきてどうやらTAOコインに進展っぱい内容がきました。

メールから引用しました。


TAOコインプロジェクトの開発元である
ラプレマホールディングス株式会社様より、
海外の取引所の上場予定やその他の状況について近日中に進展をアナウンスしたい旨の連絡がありました。

内容の詳細につきましては、5月中旬にニュースリリースの予定です。


いったいなんでしょうね?気になりますね。

もしかしたらワンチャンおもしろいことあるかもですね。


現在、他の取引所ではTAOの取り扱いはございません。(略称XTOのタオコインはTAOとは異なる仮想通貨です。)TAOコインを保管できるウォレットは、当社で送金が確認できている「インディスクエア」をご利用ください。
これは当社廃業後も引き続き保有することができます。
「インディスクエア」は以下のURLからスマートフォンにアプリをダウンロードのうえ、設定してください。


なお、TAOコインの送金には別途手数料としてビットコイン0.0005BTCが必要となりますが、現在、仮想通貨の入金業務は行っておりませんので、手数料相当額として40,000TAOを頂戴し、0.0005BTCをウォレット内に付与させていただきます。


この作業は本日より順次行ってまいりますので、ウォレットのBTC残高に送料分のBTCが反映されたことをご確認後、TAOの送金手続きを行っていただくようお願い申し上げます。


また、すでにビットコインを保有されている方は、TAO送金用のBTCを残してご送金されるか、TAOコインのご出金後にビットコインの送金を実施していただくようお願い申し上げます。


TAOを残したまま誤ってビットコインを全額ご送金されるなど、TAOを出金することができなくなった場合は、改めてお問い合わせください。

とのことです。

情報入ったらまた記事にしまーす。

以上





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はいみなさんこんにちは。ルパン三世と銭形刑事は同じ大学の先輩後輩。ちなみに峰不二子も同じ大学。どーもテッシーです。



はい今回ですね。リップルネタですね。

今いい感じで上がってきてますね。

で、ここにきて北尾さんが10ドル行くと発言してました。




SBIリップルアジアと提携で「Money Tap」と呼ばれる個人間送金アプリを開発したSBIホールディングスCEOのものであるため無視することはできません。

今年(2018年)の夏か秋にリリースされる予定のMoney Tapは、24時間365日の取引決済を可能にするアプリです。
そして日本では、りそな銀行、駿河銀行、SBIネット信託銀行の三つの銀行が先行してサービスを提供します。

国際送金に特化しているリップルが日本に本格的に導入される目途が立ち始めました。

このアプリの開発段階でリップルのトークンを橋渡しの通貨(ブリッジ通貨)として使用するか議論されていましたが、このアプリがブリッジ通貨としてリップル(Ripple/XRP) を使用することが最も確実であることを北尾氏が示しています。



このアプリでXRPの流動性が上がるかなと思います。

期待でもうちょい早い段階で上がってきそうですけどね。




参考記事です。


以上

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はいみなさんこんにちは。成人男性のおしっこは、出てから2cmの所で180度回転してる。どーもテッシーです。



今回ですね。イーサリアムとトロンです。


TRON(トロン)は、これまでEthereum(イーサリアム)の「ERC20」上で開発されていましたが、2018年6月21日(木)にイーサリアムから離脱して独自で開発を進めることを計画しています。








トロンのERC20フェーズが終了するとともに、イーサリアム(ETH)の所有者に対し3,000万枚のTRX(約1億5,000万円相当)をエアドロップするようです。

今回のTRON(トロン)のエアドロップは、最低でも1ETHをウォレットに保有している必要があります。
1ETH以上をウォレットに入れておくと、10~100TRXがランダムで配布されます。
なお、ERC20対応のウォレットが対象になると考えられ、取引所のウォレットにイーサリアムを入れていてもTRONのエアドロップは受け取れない可能性が高いようです。


今の内に入れといてもいいっすね!


以上

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はいみなさんこんにちは。バーベキューして片付けしないやつ死ね。どーもテッシーです。


はい今回ですね。アジアの暗号通貨状況について簡単にまとめてみました。

まず中国いきましょか。

中国政府は仮想通貨の活動を厳しく取り締まっており、銀行が仮想通貨を使用している顧客へのサービスを停止したことも示唆されている。

9月には法定通貨への換金やICOが禁止され、仮想通貨取引に対する当局のアプローチは依然として非常に厳しいままである。

中国人民銀行の総裁は、最近の記者会見の中で仮想通貨を批判しており、そこでは市場投機によって国内市場の安定性が脅かされることへの懸念から、規制機関は仮想通貨取引に対してさらに徹底した監視を行うことになるだろうと述べている。

3月の初めには、インターネット金融の監督機関によって、中国と海外の仮想通貨取引所のやり取りに使用されるメッセージ・プラットフォームの1つであるウィチャット上で、ソーシャルメディアの複数のアカウントがブロックされた。政府はまた、ソーシャルメディア上での仮想通貨の広告を禁止してもいる。

中国では規制が厳しく、インターネットも監視されているため、さまざまな取引業者が国外に脱出し、香港や日本、シンガポールのような仮想通貨天国へと移動している。

しかし、中国高官の中にはブロックチェーン・テクノロジーを称賛する者もおり、国がコントロールする資産取引プラットフォームの設立というアイデアも出てきている。

ただし、そこでも仮想通貨は除外される可能性がある。中国では、17年には225件以上のブロックチェーン関連特許が出願されており、これは他のどの国と比較しても多い。

他のテクノロジー・イノベーターたちは、中国におけるこの厳しい規制という障害にも怯むことがない。ブロックチェーン関連の取り組みでは、自治体から資金援助を受けているところもある。

中国政府は杭州市にブロックチェーン工業団地を開設しており、そこでのブロックチェーン・プロジェクトには20億ドル(約2153億円)以上が費やされることになるだろう。しかもそのうちの30%は政府による資金提供であると見られている。


次は韓国でーす。

韓国の金融監督機関も中国や日本と同様の懸念を持っており、過去半年の間に仮想通貨市場が急速に成長したことを受け、3月には地方銀行がAMLやKYCのガイドラインに準拠しているかどうかについての調査を開始した。

韓国の金融監督管理委員会は、まず昨年12月に企業銀行口座の調査を行い、匿名での取引を禁止、取引アカウントの実名登録を義務づけた。

中国のアプローチと同様に、17年後半にはICOが違法化されたが、将来的にはICO規制は緩和され、SECと同様の投資家保護政策が適用されるようになるかもしれない。

ただし、韓国は仮想通貨政策という点においては非常に進歩的な国であり、それらは業界保護のためと見られている。韓国の企画財政部は最近、6月までに課税の枠組みを公表すると発表した。

韓国政府は3月、インサイダー取引や汚職への懸念から、公務員による仮想通貨の所有や取引を禁止した。取引所に対する政府のより厳しい調査により、仮想通貨取引所(名称は公表されていない)の上級役員2名が横領と詐欺で起訴された。

昨年6月には、33の仮想通貨取引所からなる自主規制グループ、韓国ブロックチェーン協会が正式に設立された。この協会が自主規制を目的としているのは、1月に韓国政府が概要を公表したさまざまな規則を、多くの取引所が準拠するのが困難だったという背景がある。


日本です。

日本仮想通貨事業者協会の報告書によると、日本の仮想通貨産業は世界最大規模である。この報告書によれば、日本には仮想通貨のアクティブな利用者が3500万人以上おり、ビットコインの取引量は17年には9700万ドルに達した。

日本政府は、仮想交換業社を登録制にし、帳簿書類や報告書の作成を義務付ける法案を17年4月に可決した。1月には世界的に見ても最大規模の仮想通貨盗難事件が取引所コインチェックで起きたこともあり、仮想通貨コミュニティは政府に対して協力的である。

世界第4位の規模を持つ三菱UFJフィナンシャル・グループはその後、日本における市場変動を安定させ、安全な取引を提供するために、独自の仮想通貨を発行する計画であると発表した。

4月初めには、政府の後押しする研究グループが、ICOを合法化するためのガイドラインと規制を提唱した。

このガイドラインは今後数年間で法制化される可能性もある。中国や韓国政府がICOを完全に禁止したことを考えると、これは注目に値するものである。

この提案では、ICOは証券と見なされることになる。

これは、米国証券取引委員会のアプローチと類似している。 日本の仮想通貨市場におけるその他の進展として、最近、リップルのテクノロジーを使用した国内送金用モバイルアプリが銀行のコンソーシアムから発表された。


次は香港です。

香港の証券先物委員会は2月、仮想通貨の取引やICOは、より厳密な監視対象になるとして、さまざまな仮想通貨プラットフォームに警告を発した。

香港の金融監督機関は、仮想通貨市場の監視については中国とは対照的に寛大なアプローチをとっている。

ただし、昨年に中国が法定通貨との交換を禁止したあと、香港では仮想通貨投資の大量の流入が生じており、中国企業からの強烈な需要に香港がどう対処するのかについては不透明だ。

いくつかのICOは、証券先物委員会の集合投資スキーム(CIS)の基準を満たすことになるかもしれないが、投資家を受け入れるためには審査や登録が必要である。

米SECと同様に、ICOは証券と見なされ、既存の証券取引法に準拠する必要がある。

一方で、香港とシンガポールはおよそ20の銀行が参加するブロックチェーン連盟を設立した。香港とシンガポールという、競合関係にある2つの仮想通貨ハブが取引ネットワークを形成することによって、通貨や証拠書類の転送はより効率的になるだろう。


シンガポールです。

シンガポールと日本のフィンテック協会は、両国で急成長する仮想通貨産業間のギャップを埋める取り組みを協力して行うと発表した。そしてその後、シンガポール金融管理局は、国際送金に使用されるブロックチェーン・ネットワークである「プロジェクト・ウビン」への取り組みについて再度明言した。

シンガポールでは、仮想通貨取引の大部分は規制されていない。しかし中央銀行は3月、投資家保護が必要かどうかの判断のために市場を評価しているところであると報告した。

中央銀行は、ブロックチェーン技術の発展にとっては良好な環境を維持しているものの、投資家に対しては市場投機によって価格変動が激しい仮想通貨と関連したリスクについて警告を発している。

さらに金融当局は、仮想通貨と関連した問題がブロックチェーンの採用を阻む恐れがあることから、さらなる規制のための計画を検討した。

「プロジェクト・ウビン」は、分散台帳技術(DLT)を使用した金融活動の代替手段の可能性を模索するために、16年にまずR3社と提携した。その後、中国とシンガポールはブロックチェーン・システムを用いたガソリンの商品取引に成功している。

より多くの規制が必要だとする呼びかけは、他のアジア諸国の金融当局が最近になって変動の激しい市場に対する規制方針を考え直しているという、トレンドを反映したものである。



台湾です。
シンガポールと同様に、台湾の金融当局も国内使用のためのブロックチェーン・テクノロジーの実験に寛容である。中央銀行は、このテクノロジーを首都の台北のサービスに組み込み、スマートシティを作ろうとしている。

厳格に禁止する中国とは対照的に、台湾は仮想通貨の取引やICOを認めている。しかし中華民国中央銀行は、台湾が投資家に対して潜在的リスクについての警告を行うことや、AML法準拠を確認するために取引を監視することを推奨している。



タイです。
タイの財務相は、仮想通貨による利益から15%の資本利得税を徴収することを計画している。この法案は3月初旬に提出された。この法案は決済とICOのガイドラインに関するものであり、仮想通貨業者は金融当局への登録が必要になるだろう。

しかしタイ政府には、タイの仮想通貨産業にさらなる制限をかけたり、禁止したりする計画はない。



インドです。
インド最大の民間銀行HDFCは3月、デビットカードやクレジットカードでの仮想通貨の購入を禁止した。これは市場変動からの顧客保護を目的としたものである。

インド金融相は、この国ではビットコインは法定貨幣として認められないとし、認可を受けた仮想通貨業者が今後も営業を続けた場合には、罰せられることになるだろうと述べた。

インドはテクノロジー業界においては世界トップレベルの国の1つであるが、この国の仮想通貨市場では理解はわずかしか得られていない。ただし、その基礎になるブロックチェーン・テクノロジーには人々の関心が向けられている。

この禁止により、インド国内の仮想通貨業界では、厳しい規制のせいで頭脳が流出するのではないか、国内のブロックチェーン・テクノロジーの発展が遅れるのではないかといった懸念が出てきた。

仮想通貨業者の営業を厳しく禁止するのとは対照的に、インド準備銀行は4月5日、金融政策当局との会合の後に、独自デジタル通貨の実験計画を発表した。





マレーシアです。
マレーシア政府が2月にAML法を制定し、マレーシアでの仮想通貨の取引にはトレーダーの身元確認が必要となった。規制当局は、仮想通貨市場が犯罪に使用されるのを防ぐ必要性があると強調した。

マレーシアの国内銀行は、協力してブロックチェーンのスケーラブルな使用についての実験を行っている。マレーシアは、ビットコインや仮想通貨の規制に対し、非常に進歩的な計画を持つ国の1つである。マレーシアはすでに、仮想通貨取引の基準を定める法律を制定している。


各国暗号通貨の動きはあるみたいでいい意味でも悪い意味でもとてもいいんじゃないですかね?

ここ最近の相場的にはトレンド転換してアップトレンドになってるのでここから上げてくるかなと思います。

全部基本的に上がってますけど、特にビットコインキャッシュの上がり方が個人的にすごいかなと思います。

まあでも油断は禁物なんで注意して見ていきましょう!

以上
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はいみなさんこんにちは。


今回ですね。ビットコイングリーンがクリプトピアに上場したみたいです。

まずそもそもこのコインのことは知りませんでしたw

クリプトピアに上場する前はコインエクスチェンジで買えたみたいですね。

コインの情報です。

英語名 Bitcoin Green
通貨シンボル BITG
日本語名 ビットコイン・グリーン
流通量 2790447.0 枚
総発行枚数 2790447.0 枚
時価総額 1394172876.0 円
時価総額ランク 423 位/1560 位
発行日 2018/03/23



まだ最近のコインなんですね。ビットコインがハードフォークしたコインじゃないみたいですね。多分w

Bitcoin Green(BITG) は、Bitcoinの持続可能性とスケーラビリティの問題の多くを解決する、効率的なステークホルダーコンセンサスアルゴリズムを使用する「The Green Protocol」に基づいています。

さらに、Bitcoin Greenは、専用の機器を使用せずに、どのコンピュータやノートパソコンにもマイニングできます。

組織であるBitcoin Greenは、作業証明に基づくブロックチェーンに直面する多数の重要な問題を明らかにし、そのような問題から生ずる環境および経済問題に対する一般の認識を高めることを目指しています。

簡単に言うと自然の力でマイニング出来ますよって言ってるぽいですw
興味ある方は公式見てみてください。




参考記事です。

公式です。


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